弊社取締役兼観光ビッグデータ事業部 部長の畑中貴之が、公益財団法人日本交通公社の機関誌『観光文化266号』および公益社団法人日本観光振興協会の季刊誌『観光とまちづくり 秋号（No.561）』に寄稿させていただきました。観光地経営におけるデータ活用や、地域連携の可能性について紹介しています。
公益財団法人日本交通公社が定期的に発行している『観光文化266号』で、「観光客の動態をどのように捉えるか」を特集テーマとした座談会「戦略的観光地マネジメントにおけるデータ活用と地域連携の可能性」が行われました。弊社畑中も座談会に参加し、JTB社と共同開発した「宿泊データ分析システム」を通じて、観光客の傾向可視化や、地域の観光施策の精度向上に向けた課題や取り組みを紹介しています。観光関連データの標準化や官民連携の必要性、さらに地域横断でのデータ活用の重要性についても言及しています。
公益社団法人日本観光振興協会の季刊誌『観光とまちづくり 秋号（No.561）』では事例4「地域のデータ活用につながる観光DMPとは？」に寄稿し、観光DMPの役割や地域の活用についても触れています。
オープントーンは今後も、観光分野におけるデータやAIの活用を通じて、地域の意思決定や持続可能な観光地づくりに貢献してまいります。
なお、それぞれの記事は参考リンクから参照いただけます。